広報初心者のためのオンラインサロン

BtoB企業こそ、ブロック紙・地方紙を攻略せよ!

広報初心者のためのオンラインサロン
ゼロイチ広報の島田です。

BtoBサービスを提供する企業の広報活動において、報道される機会を増やすための有効な施策として、自社のサービス導入実績をPRネタにするという手法があります。

導入実績の作成例については、こちらをご覧ください。
BtoB企業こそ「ニュースレター」を積極的に活用しよう!』

地方紙、ブロック紙とは

コロナ禍で、思うようにメディアアプローチできないとお困りの企業広報さん、ぜひこの機会に、自社のサービス導入実績を使って、地方紙を攻略してみてはいかがでしょうか。

地方紙はその地域・地元で発生したニュースを取り上げるのが基本となります。

例えば、自社サービス導入企業が新潟にあるのであれば、新潟の地方紙である新潟日報にその事例を情報提供すると、報道してもらえる可能性がグッと高まります。

ブロック紙・地方紙とはなんぞや?と思う方はこちらをご覧ください。

ブロック紙とは、販売地域が複数の都府県にまたがる地方紙で、北海道新聞(北海道)、河北新報(東北)、中日新聞(東海)、中国新聞(中国)、西日本新聞(九州)などが該当します。

地方紙を制する方法とは

続いてこちらのデータをご覧ください。

各都道府県の新聞販売部数トップ3をまとめたものです。図の通り、都道府県ごとに特定の地方紙がトップシェア占めているのがわかります。

トップ紙が全国紙であるのは、南関東の1都3県に茨城、近畿の滋賀、大阪、奈良、和歌山、及び山口を加え10都府県のみです。このデータからわかるのは、首都圏以外の企業様に自社サービスまたは製品を知っていただくには、全国紙の掲載を目指すだけでなく、地方紙に掲載されることも重要になります。

1.自社サービスの利用企業リストを作成し、地方に拠点を構える企業を選定しましょう

これまで全国紙の掲載を目標に企業様をリストアップしていたかと思います。地方に本拠地を構える企業さんが導入してくれていればチャンスです!企業様に導入事例作成の許可取り&広報活動に利用しても問題ないか確認を取りましょう!

2.利用企業様にインタビューを実施します

メディアアプローチ用の資料作りのためのインタビューですが、メディアに掲載されなくても自社コンテンツとして活用できます。ここは丁寧に作りましょう!

3.アプローチしたい地方紙の媒体研究をします

どんな軸であれば聞いていただけそうか、掲載傾向など丁寧に媒体研究しましょう。

日経テレコンなどのデータベースの活用や、都内であれば、地方紙を販売している株式会社全販に足を運べば一部地方紙が手に入ります。

最近では地方紙もデジタル版を展開しているので、デジタル版のチェックもお忘れなく!

ブロック紙・地方紙を攻略するメリットは、先ほどの地方紙の販売部数の図をご覧の通り、地域にとって地方紙は影響力がかなり大きいです。上述の通り、デジタル版を展開している媒体も多く、その地域だけでなく全国の読者層にリーチされる可能性も大いにあります。

昨今では、SmartNewsなどのキュレーションメディアでも、地域のタブを作成して幅広く地域の情報を配信するなど、全国で地方のニュースに触れる場面も増えてきました。

変化の多い昨今ですがこれをチャンスに変え、日本全国のメディアにアプローチ&顧客開拓をしていきましょう!

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めた理由とそこに込めた想い。

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報 代表取締役の野澤直人です。

ベンチャー広報では、2019年10月1日からオンラインサロン「ゼロイチ広報」という新しい取り組みを始めました。月額1万円で参加できる、ベンチャー・スタートアップ企業の広報PR人材育成に特化したオンラインサロンです。

実は、この「ゼロイチ広報」は、私が何年も前から温めていた企画。

このサロンを始めたのには、大きく3つの理由があります。その理由とともに、オンラインサロン「ゼロイチ広報」への想いも書いていきたいと思います。

「一人広報」に苦労した自分の原体験

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めたいと考えた一番の理由は、自分自身が広報担当者になったばかりの時に味わった苦労です。

私が広報担当者になったのは、マスコミを経て社員20名ほどの会社に転職した、2001年のこと。

広報PR担当は、初心者の私のみ。20名くらいの会社ですから、当然広報部門の上司も先輩もおらず、メディア露出実績も全くない会社でした。私自身、前職でマスコミ経験(雑誌の編集者)があったとはいえ、広報PRと記者では業務内容が全く異なります。

広報PRを学ぶために、本を読んだり、セミナーに行ったりしながら、独学でなんとか「一人広報」をやっていましたが、周りには頼れる先輩や仲間がおらず、一人で悪戦苦闘しました。

そのように手探りの広報をやっていたので、当然自分なりの答えを見つけるまでに遠回りすることも多く、今思えば無駄が多かったように思います。

2001年当時に比べれば、現在ではベンチャー企業やスタートアップの数はかなり増えています。しかしながら、「一人広報」をやらねばならない状況は今も変わっていません。

「一人広報」は気軽に相談する相手がいないだけでなく、PR手法においても悩まされます。なぜなら、いくら本を読んで勉強しても、セミナーに行っても、Webで記事を探しても、広報PRについて情報があるのは大企業についてのものばかり。ベンチャー企業やスタートアップの広報担当者にとっては役に立たない情報がほとんどです。

そんな「一人広報」を経験してきた私自身が、当時自分が欲しかったサービスを形にしたのが、今回のオンラインサロン「ゼロイチ広報」です。相談できる相手や一緒に勉強できる仲間がいて、手探りの一人広報から脱却できたなら、もっと早く成果を出せる人がたくさんいるはず。自分で苦労した経験があるからこそ、その一助になりたいと思っています。

もっと安価に、より多くの広報担当者を支援したい

ベンチャー企業の広報担当者を経て、ベンチャー広報・スタートアップ専門のPR会社を立ち上げて約10年。広報PRに携わる中で、ベンチャー企業・スタートアップの広報ニーズが年々高まっていることを感じています。私が広報担当者になったばかりだった2001年では考えられないほど、多くの中小企業・ベンチャー企業・スタートアップが広報に力を入れるようになっています。

このようにニーズが高まる一方で、これまでの当社のサービスだけでは、ベンチャー企業・スタートアップの広報支援ニーズに応えるのが難しいと感じるようになりました。

一つは、人的リソースの問題です。

広報PRの仕事は労働集約的なので、当社のPRコンサルタントがひとりで受け持てるクライアント数は3~4社が限界。現状、弊社にはスタッフ20人が在籍しているのですが、今もフル稼働していて、残念ながらご依頼頂いたお仕事を全て受けることができず、案件をお断りしたり契約開始を数ヶ月お待ち頂くことも少なくありません。人的リソースの問題でどうしても支援できる企業数に限界があるのです。

もう一つが、金額面における問題です。

当社では、大手PR会社が100万円で提供するサービス(いわゆるリテナー契約)を半額程度で提供していますが、それでもベンチャー企業・スタートアップにとっては決して安い金額ではありません。さらに安価な月額20万円のコンサルティングプランでも、予算的に難しい会社もあるでしょう。

せっかく広報PRに力を入れたいと思っているお客様がいるにもかかわらず、金銭面がネックとなり、十分に支援できないという状況にありました。

こういった課題をふまえ、もっと安価に、より多くの企業や広報担当者を支援したいと考えたときにたどり着いた結論が、月額1万円のオンラインサロンでした。

ベンチャー・スタートアップ広報担当者のレベルの底上げ

私は仕事柄、マスコミの方と話す機会が多くあります。

その中で耳にするのは「大企業と比較すると、ベンチャー企業・スタートアップにはレベルが低い広報担当者が多い」という評価です。

ベンチャー企業・スタートアップでは「広報未経験者が一人広報をやっている」というケースも多いので仕方のないことですが、ベンチャー専門のPR会社をやっている私としては心が痛いのが正直なところ。そんな業界の現状を少しでも改善したいという想いがあります。

そして現在、これまで以上に求められているのが、「確実に0→1(ゼロイチ)の広報を実践出来るPRパーソン」です。

大企業の広報PRをできる人はいますが、ベンチャー企業・スタートアップの広報ができる人材は本当に少ないと感じています。つまり、広報PR人材の需要と供給に、大きなギャップがあるのです。しかも、ベンチャー企業・スタートアップの広報について学ぶ場はほとんどありません。

このままでは、広報PR人材の不足問題は解決しません。このオンラインサロン「ゼロイチ広報」は、そうした課題解決策の一手になると考えています。

「ゼロイチ広報」が目指すのは、学び合い教え合うコミュニティ

オンラインサロン「ゼロイチ広報」は、オンラインの活動をメインにしながら、オフラインでも学べる広報コミュニティにしています。私、野澤が主催者で、当社の現役コンサルタントが責任者を務め、そこに加えてコミュニティマネージャーもいます。

コミュニティマネージャーを置いている理由は、当社から一方的に教えるというスタイルではなく、コミュニティに参加する全員が一体となって、学び合い教え合ってほしいという想いがあるからです。このような体制を基盤として、ゼロイチができる広報担当者を目指し、相互に刺激を与え合えるコミュニティにしたいと思っています。そのために、あえて最初の募集人数は20名限定と、少人数にこだわりました。

2019年8月末から募集を開始したこのオンラインサロンですが、おかげさまで0期生はすぐ満席になり、すでに多くの方から次期受講希望を頂くなど大きな反響がありました。現在は、随時会員を募集しております。

  • ゼロから広報PRを学びたい
  • 広報担当者不在の企業でこれから広報PR領域を強化していきたい
  • PRコンサルタントとして独立(または転職)のためのスキルを身に付けたい
  • 広報PRの横の繋がりが欲しい
  • これまでのコンサルティングは金額が高くて依頼できなかったけれど、広報PRをきちんと学びたい。

このように思っている人は、ぜひオンラインサロン「ゼロイチ広報」をのぞいてみてください。

▶︎オンラインサロン「ゼロイチ広報」
https://v-pr.co.jp/

▶︎会員主催で企画から運営まで行われたLT大会の様子です!
ゼロイチ広報の日常の様子や、会員の方々の雰囲気をお届けします!

▶︎ ゼロイチ広報 会員のお申し込みはこちらから

申し込みは下記の入力フォームよりお願い致します。
お申し込み後、3日以内に入力メールアドレス宛に連絡させていいただきます。

【ゼロイチ広報】会員申し込みフォーム
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広報体制 必須
広報PR歴 必須
入会のきっかけ必須
入会の目的 必須
ご紹介者
お支払い方法 必須
備考・その他問い合わせ
利用規約 必須

広報初心者のためのオンラインサロン
ゼロイチ広報の島田です。

BtoBサービスを提供する企業の広報活動において、報道される機会を増やすための有効な施策として、自社のサービス導入実績をPRネタにするという手法があります。

導入実績の作成例については、こちらをご覧ください。
BtoB企業こそ「ニュースレター」を積極的に活用しよう!』

地方紙、ブロック紙とは

コロナ禍で、思うようにメディアアプローチできないとお困りの企業広報さん、ぜひこの機会に、自社のサービス導入実績を使って、地方紙を攻略してみてはいかがでしょうか。

地方紙はその地域・地元で発生したニュースを取り上げるのが基本となります。

例えば、自社サービス導入企業が新潟にあるのであれば、新潟の地方紙である新潟日報にその事例を情報提供すると、報道してもらえる可能性がグッと高まります。

ブロック紙・地方紙とはなんぞや?と思う方はこちらをご覧ください。

ブロック紙とは、販売地域が複数の都府県にまたがる地方紙で、北海道新聞(北海道)、河北新報(東北)、中日新聞(東海)、中国新聞(中国)、西日本新聞(九州)などが該当します。

地方紙を制する方法とは

続いてこちらのデータをご覧ください。

各都道府県の新聞販売部数トップ3をまとめたものです。図の通り、都道府県ごとに特定の地方紙がトップシェア占めているのがわかります。

トップ紙が全国紙であるのは、南関東の1都3県に茨城、近畿の滋賀、大阪、奈良、和歌山、及び山口を加え10都府県のみです。このデータからわかるのは、首都圏以外の企業様に自社サービスまたは製品を知っていただくには、全国紙の掲載を目指すだけでなく、地方紙に掲載されることも重要になります。

1.自社サービスの利用企業リストを作成し、地方に拠点を構える企業を選定しましょう

これまで全国紙の掲載を目標に企業様をリストアップしていたかと思います。地方に本拠地を構える企業さんが導入してくれていればチャンスです!企業様に導入事例作成の許可取り&広報活動に利用しても問題ないか確認を取りましょう!

2.利用企業様にインタビューを実施します

メディアアプローチ用の資料作りのためのインタビューですが、メディアに掲載されなくても自社コンテンツとして活用できます。ここは丁寧に作りましょう!

3.アプローチしたい地方紙の媒体研究をします

どんな軸であれば聞いていただけそうか、掲載傾向など丁寧に媒体研究しましょう。

日経テレコンなどのデータベースの活用や、都内であれば、地方紙を販売している株式会社全販に足を運べば一部地方紙が手に入ります。

最近では地方紙もデジタル版を展開しているので、デジタル版のチェックもお忘れなく!

ブロック紙・地方紙を攻略するメリットは、先ほどの地方紙の販売部数の図をご覧の通り、地域にとって地方紙は影響力がかなり大きいです。上述の通り、デジタル版を展開している媒体も多く、その地域だけでなく全国の読者層にリーチされる可能性も大いにあります。

昨今では、SmartNewsなどのキュレーションメディアでも、地域のタブを作成して幅広く地域の情報を配信するなど、全国で地方のニュースに触れる場面も増えてきました。

変化の多い昨今ですがこれをチャンスに変え、日本全国のメディアにアプローチ&顧客開拓をしていきましょう!

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めた理由とそこに込めた想い。

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報 代表取締役の野澤直人です。

ベンチャー広報では、2019年10月1日からオンラインサロン「ゼロイチ広報」という新しい取り組みを始めました。月額1万円で参加できる、ベンチャー・スタートアップ企業の広報PR人材育成に特化したオンラインサロンです。

実は、この「ゼロイチ広報」は、私が何年も前から温めていた企画。

このサロンを始めたのには、大きく3つの理由があります。その理由とともに、オンラインサロン「ゼロイチ広報」への想いも書いていきたいと思います。

「一人広報」に苦労した自分の原体験

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めたいと考えた一番の理由は、自分自身が広報担当者になったばかりの時に味わった苦労です。

私が広報担当者になったのは、マスコミを経て社員20名ほどの会社に転職した、2001年のこと。

広報PR担当は、初心者の私のみ。20名くらいの会社ですから、当然広報部門の上司も先輩もおらず、メディア露出実績も全くない会社でした。私自身、前職でマスコミ経験(雑誌の編集者)があったとはいえ、広報PRと記者では業務内容が全く異なります。

広報PRを学ぶために、本を読んだり、セミナーに行ったりしながら、独学でなんとか「一人広報」をやっていましたが、周りには頼れる先輩や仲間がおらず、一人で悪戦苦闘しました。

そのように手探りの広報をやっていたので、当然自分なりの答えを見つけるまでに遠回りすることも多く、今思えば無駄が多かったように思います。

2001年当時に比べれば、現在ではベンチャー企業やスタートアップの数はかなり増えています。しかしながら、「一人広報」をやらねばならない状況は今も変わっていません。

「一人広報」は気軽に相談する相手がいないだけでなく、PR手法においても悩まされます。なぜなら、いくら本を読んで勉強しても、セミナーに行っても、Webで記事を探しても、広報PRについて情報があるのは大企業についてのものばかり。ベンチャー企業やスタートアップの広報担当者にとっては役に立たない情報がほとんどです。

そんな「一人広報」を経験してきた私自身が、当時自分が欲しかったサービスを形にしたのが、今回のオンラインサロン「ゼロイチ広報」です。相談できる相手や一緒に勉強できる仲間がいて、手探りの一人広報から脱却できたなら、もっと早く成果を出せる人がたくさんいるはず。自分で苦労した経験があるからこそ、その一助になりたいと思っています。

もっと安価に、より多くの広報担当者を支援したい

ベンチャー企業の広報担当者を経て、ベンチャー広報・スタートアップ専門のPR会社を立ち上げて約10年。広報PRに携わる中で、ベンチャー企業・スタートアップの広報ニーズが年々高まっていることを感じています。私が広報担当者になったばかりだった2001年では考えられないほど、多くの中小企業・ベンチャー企業・スタートアップが広報に力を入れるようになっています。

このようにニーズが高まる一方で、これまでの当社のサービスだけでは、ベンチャー企業・スタートアップの広報支援ニーズに応えるのが難しいと感じるようになりました。

一つは、人的リソースの問題です。

広報PRの仕事は労働集約的なので、当社のPRコンサルタントがひとりで受け持てるクライアント数は3~4社が限界。現状、弊社にはスタッフ20人が在籍しているのですが、今もフル稼働していて、残念ながらご依頼頂いたお仕事を全て受けることができず、案件をお断りしたり契約開始を数ヶ月お待ち頂くことも少なくありません。人的リソースの問題でどうしても支援できる企業数に限界があるのです。

もう一つが、金額面における問題です。

当社では、大手PR会社が100万円で提供するサービス(いわゆるリテナー契約)を半額程度で提供していますが、それでもベンチャー企業・スタートアップにとっては決して安い金額ではありません。さらに安価な月額20万円のコンサルティングプランでも、予算的に難しい会社もあるでしょう。

せっかく広報PRに力を入れたいと思っているお客様がいるにもかかわらず、金銭面がネックとなり、十分に支援できないという状況にありました。

こういった課題をふまえ、もっと安価に、より多くの企業や広報担当者を支援したいと考えたときにたどり着いた結論が、月額1万円のオンラインサロンでした。

ベンチャー・スタートアップ広報担当者のレベルの底上げ

私は仕事柄、マスコミの方と話す機会が多くあります。

その中で耳にするのは「大企業と比較すると、ベンチャー企業・スタートアップにはレベルが低い広報担当者が多い」という評価です。

ベンチャー企業・スタートアップでは「広報未経験者が一人広報をやっている」というケースも多いので仕方のないことですが、ベンチャー専門のPR会社をやっている私としては心が痛いのが正直なところ。そんな業界の現状を少しでも改善したいという想いがあります。

そして現在、これまで以上に求められているのが、「確実に0→1(ゼロイチ)の広報を実践出来るPRパーソン」です。

大企業の広報PRをできる人はいますが、ベンチャー企業・スタートアップの広報ができる人材は本当に少ないと感じています。つまり、広報PR人材の需要と供給に、大きなギャップがあるのです。しかも、ベンチャー企業・スタートアップの広報について学ぶ場はほとんどありません。

このままでは、広報PR人材の不足問題は解決しません。このオンラインサロン「ゼロイチ広報」は、そうした課題解決策の一手になると考えています。

「ゼロイチ広報」が目指すのは、学び合い教え合うコミュニティ

オンラインサロン「ゼロイチ広報」は、オンラインの活動をメインにしながら、オフラインでも学べる広報コミュニティにしています。私、野澤が主催者で、当社の現役コンサルタントが責任者を務め、そこに加えてコミュニティマネージャーもいます。

コミュニティマネージャーを置いている理由は、当社から一方的に教えるというスタイルではなく、コミュニティに参加する全員が一体となって、学び合い教え合ってほしいという想いがあるからです。このような体制を基盤として、ゼロイチができる広報担当者を目指し、相互に刺激を与え合えるコミュニティにしたいと思っています。そのために、あえて最初の募集人数は20名限定と、少人数にこだわりました。

2019年8月末から募集を開始したこのオンラインサロンですが、おかげさまで0期生はすぐ満席になり、すでに多くの方から次期受講希望を頂くなど大きな反響がありました。現在は、随時会員を募集しております。

  • ゼロから広報PRを学びたい
  • 広報担当者不在の企業でこれから広報PR領域を強化していきたい
  • PRコンサルタントとして独立(または転職)のためのスキルを身に付けたい
  • 広報PRの横の繋がりが欲しい
  • これまでのコンサルティングは金額が高くて依頼できなかったけれど、広報PRをきちんと学びたい。

このように思っている人は、ぜひオンラインサロン「ゼロイチ広報」をのぞいてみてください。

▶︎オンラインサロン「ゼロイチ広報」
https://v-pr.co.jp/

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