[媒体研究]
一般(総合)週刊誌編

広報初心者のためのオンラインサロン
ゼロイチ広報の三上です。

昨年は、全国紙・産経新聞について解説しました。今回は、一般週刊誌の基本について解説します。私が新人時代に、先ずは全国紙を学び、次に雑誌の中でも一般週刊誌の基本について先輩から学びました。それは情報提供メディアとして週刊誌の接触が多く、重要な媒体として捉えていました。

新聞と週刊誌の違いは

新聞はディリーで発行される事から、速報性=第1情報が重要視されます。週刊誌は、新聞よりも週単位で発行される事から、新聞よりもより深い情報=第2次情報が重要視されます。その次にマンスリーで発行される月刊誌が存在します。

週刊誌はニュース素材を独自の観点から掘り下げた解説や娯楽性にウエイトを置いて、加工し情報を報道していきます。

一般週刊誌は、「読者の生活の一部になる」ことを目指して編集されています。

カバーされる分野はニュース、社会動向、経済、文化、美容、健康、食、旅、投資、ライフスタイルなど、一般生活者の関心事を分かりやすく解説した、“手頃な情報源”として位置付けています。

新聞社系の週刊誌として、週刊朝日、AERA、サンデー毎日(※現在、3誌とも分社化)。
出版社系は、週刊現代、週刊ポスト、週刊文春、週刊新潮、週刊スパ、週刊アサヒ芸能、週刊大衆などに大きく分類されます。

週刊誌の制作工程・発行スケジュールは複雑怪奇?

皆様は、雑誌の制作工程は知らない方も多いのでは・・・。週刊誌の制作工程は新聞とは異なります。

毎週月曜日発行の場合は、発売の2~3週刊前に企画会議でテーマが決定~取材開始。特集記事は、1か月前から決められたテーマで取材が開始。原稿は適宜入稿され、月曜から印刷開始。1冊綴込みの中央部分から順に印刷。水曜に最新ニュースが入稿され、表紙に近いページが印刷されて完了となります。

グラビアページの入稿は活版ページより数日早く、次に実用情報・小説など腐らないネタの活版ページを入稿。最後は最新ニュースや事件・事故を入れます。週刊誌のホットなニュースが最初と最後のページにあるのは、この折の関係によるものです。

木曜日に取次店に搬入、月曜日に店頭に並ぶスケジュールです。そこで、ニュース性(速報性のある)の高い情報の場合は、月・火曜日に提供するとメディアも喜びます。また、翌週号の企画会議もありますので翌週号のネタとしても検討頂けます。

週刊誌は編集長が一番偉い人!

まずは絶対的権限を持つのは、“編集長”です。雑誌を会社に例えると、社長は編集長となります。

編集長が変わると、編集志向や誌面構成・コーナー・コラムが変わります。編集長の役割は、社長の役割と同様に担当雑誌の売上を伸ばすことが課せられます。

つまり発行部数と広告収入を伸ばす事です。最近では、企業・組織とイベントやキャンペーンなどの事業収益にもウエイトが置かれています。次に、企画(大・中・小特集)、トッピックス、グラビア、実用、コラムなどを担当する数名の副編集長やデスクが直轄の責任者となります。その下に社員編集者がいます。

媒体によってですが、編集者は取材・原稿執筆をしない媒体も多く、企画が決定するとフリージャーナリスト・ライター、外部の編集プロダクションと組んで誌面を担当するケースが多くあります。

また、出版社系週刊誌は、新聞と違い情報を堀下げたり、記事の面白さで読者をひきつけることが重要となり、ニュース素材を集める「データーマン」と、データをもとに記事を書く「アンカーマン」の分業制を敷いている媒体もあります。

週刊誌の攻め方は、リサーチ力と想像力の得意な人が優位!

私が長年報道傾向をみていると、新聞社系週刊誌は、新聞記者経験がある編集の方も多く、新聞報道をベースに広げ、それを掘り下げていく印象があり、出版社系週刊誌は、よりスクープ志向の強いように思えます。週刊文春や週刊新潮はその代表格かと思います。

<攻め方 – 5つのポイント>

1. 自社情報だけでなく、競合情報も含めることも重要

特集記事で報道獲得のチャンスも多く、その場合、自社情報だけでは企画が成立しません。競合での類似情報や世の中全体の流行や関心事などのトレンド情報もセットに売り込むと関心度upとなります。ここ重要です。

2. 読者層を意識・イメージした攻め方もポイント

狙いたい媒体を2週分程、リサーチすると、大よそ関心分野が判明し、読者層を想定できます。そこから、売り込みたい情報とターゲットが近ければ売り込めるチャンスが生まれます。

3. 1~2か月先に話題となる情報を素早く発信

前段で、制作工程と発行スケジュールを解説しましたが、発売の1か月前から企画を検討していきます。つまり、その前に売り込めば先々の企画会議で提案してもらえる可能性があります。編集者は、企画提案の前に周辺情報のリサーチや編集方針と異なるかなど、調査しますので、早めの情報提供が提案にのる確率も高まります。

4. 時季を意識・イメージし攻めましょう

週刊誌は、時季的な情報に趣をおきます。例えば、冬の寒い時季は、インフルエンザ・風邪の予防対策の企画。また夏の暑い時季、脱水症・熱中症予防対策の企画といった特集を組みます。季節感をイメージして売込むことも重要です。また毎年、定番の企画もありますので、売込みのねらい目です。

5. 具体的にどのコーナー・コラム欄なのか、リサーチも重要

こちらも媒体を2週分程、リサーチするとコーナー・コラム欄が判明、また報道傾向も把握できます。売り込みたい情報が、マッチしていればストレートにアプローチができます。因みに、コーナー・コラム欄は担当編集者がいますので、名前が分からなければ、コーナー・コラム名を編集部に伝えれば情報提供方法も教えてもらえます。また特集企画は、署名記事のケースが多いので、編集部に名前を伝えれば繋げてもらえるケースもあります。

知っておくべき最近の媒体傾向とは。週刊誌もデジタルファースト?

新聞同様に、読者層の高齢化が進んでいると聞いています。ある媒体ではなんと70~80代の比率が高いとも聞いています。

昨年は、年金問題・終活・健康の特集が読者に支持されたとも聞きました。新聞同様、デジタルメディアでミドル層の獲得や新たなビジネスモデルの構築も、生き残りをかけて各社注力しているようです。

誌面にはない紹介分野・コーナー・コラムなど、媒体ごとにリサーチの上、意識的にデジタルメディアへの売込みも報道獲得の可能性が広がります。ぜひリーチを怠らずに。

来たる2月4日
一般週刊誌の雄・週刊朝日の広報セミナーが決定!

最後に、セミナーのご案内をさせて頂きます。

一般週刊の代表的メディア、週刊朝日の元編集長・山口一臣様をお招きし、来たる2月4日(火) 14:00~15:30(受付開始 13:30)弊社Nagatacho GRIDにて実施いたします。
https://www.v-pr.net/column/8726/

山口様とは、編集長時代から長きに亘りお世話になっています。週刊朝日記者として9.11テロ取材でニューヨークとパキスタンに特派で取材。2005年11月、第41代編集長就任。退任までの5年半の間にスクープを飛ばしまくり、「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」を2回受賞。赤字だった同誌の収支を2年で改善し、3期連続の増収増益を達成された凄腕編集長です。またテレビ朝日、文化放送などテレビ、ラジオにレギュラー出演され、各メディアにも精通されています。

現在は、株式会社テックベンチャー総研 代表取締役CEOに就任。
http://lp.t-venture.co.jp/

ベンチャー・スタートアップ企業とファイナンス分野〈国内外の投資家・ベンチャーキャピタル・CVC・銀行など〉との懸け橋となり、資金調達に向けたリレーション活動を展開されています。

皆様の会社で、資金調達に関心や課題がありましたら、ぜひ山口様に相談頂ければと思います。

このブログを読んでの感想や広報活動で悩んでいる事、上司や仲間に“いまさら聞けない”広報について聞きたい事がありましたら、お気軽に下記のメールにご連絡下さい。

メールアドレス:info@v-pr.net(三上宛)

 三上 毅一

シニアPRコンサルタント

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学/地域活性と事業構想の特別講師。2019年より広報初心者のためのオンラインサロン「ゼロイチ広報」講師。PR業界歴36年。上場企業、中堅・ベンチャー企業問わず、戦略策定から広報担当者の育成までこなすベテランPRマン。豊富なマスコミ人脈を活かし広報PRの指南役として、BtoBからBtoC企業を幅広く担当、500社以上の実績を持つ。活動範囲もコーポレートコミュニケーション(危機管理広報含む)からマーケティングコミュニケーションまで、幅広スキルと知見を持つ。

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めた理由とそこに込めた想い。

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報 代表取締役の野澤直人です。

ベンチャー広報では、2019年10月1日からオンラインサロン「ゼロイチ広報」という新しい取り組みを始めました。月額1万円で参加できる、ベンチャー・スタートアップ企業の広報PR人材育成に特化したオンラインサロンです。

実は、この「ゼロイチ広報」は、私が何年も前から温めていた企画。

このサロンを始めたのには、大きく3つの理由があります。その理由とともに、オンラインサロン「ゼロイチ広報」への想いも書いていきたいと思います。

「一人広報」に苦労した自分の原体験

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めたいと考えた一番の理由は、自分自身が広報担当者になったばかりの時に味わった苦労です。

私が広報担当者になったのは、マスコミを経て社員20名ほどの会社に転職した、2001年のこと。

広報PR担当は、初心者の私のみ。20名くらいの会社ですから、当然広報部門の上司も先輩もおらず、メディア露出実績も全くない会社でした。私自身、前職でマスコミ経験(雑誌の編集者)があったとはいえ、広報PRと記者では業務内容が全く異なります。

広報PRを学ぶために、本を読んだり、セミナーに行ったりしながら、独学でなんとか「一人広報」をやっていましたが、周りには頼れる先輩や仲間がおらず、一人で悪戦苦闘しました。

そのように手探りの広報をやっていたので、当然自分なりの答えを見つけるまでに遠回りすることも多く、今思えば無駄が多かったように思います。

2001年当時に比べれば、現在ではベンチャー企業やスタートアップの数はかなり増えています。しかしながら、「一人広報」をやらねばならない状況は今も変わっていません。

「一人広報」は気軽に相談する相手がいないだけでなく、PR手法においても悩まされます。なぜなら、いくら本を読んで勉強しても、セミナーに行っても、Webで記事を探しても、広報PRについて情報があるのは大企業についてのものばかり。ベンチャー企業やスタートアップの広報担当者にとっては役に立たない情報がほとんどです。

そんな「一人広報」を経験してきた私自身が、当時自分が欲しかったサービスを形にしたのが、今回のオンラインサロン「ゼロイチ広報」です。相談できる相手や一緒に勉強できる仲間がいて、手探りの一人広報から脱却できたなら、もっと早く成果を出せる人がたくさんいるはず。自分で苦労した経験があるからこそ、その一助になりたいと思っています。

もっと安価に、より多くの広報担当者を支援したい

ベンチャー企業の広報担当者を経て、ベンチャー広報・スタートアップ専門のPR会社を立ち上げて約10年。広報PRに携わる中で、ベンチャー企業・スタートアップの広報ニーズが年々高まっていることを感じています。私が広報担当者になったばかりだった2001年では考えられないほど、多くの中小企業・ベンチャー企業・スタートアップが広報に力を入れるようになっています。

このようにニーズが高まる一方で、これまでの当社のサービスだけでは、ベンチャー企業・スタートアップの広報支援ニーズに応えるのが難しいと感じるようになりました。

一つは、人的リソースの問題です。

広報PRの仕事は労働集約的なので、当社のPRコンサルタントがひとりで受け持てるクライアント数は3~4社が限界。現状、弊社にはスタッフ20人が在籍しているのですが、今もフル稼働していて、残念ながらご依頼頂いたお仕事を全て受けることができず、案件をお断りしたり契約開始を数ヶ月お待ち頂くことも少なくありません。人的リソースの問題でどうしても支援できる企業数に限界があるのです。

もう一つが、金額面における問題です。

当社では、大手PR会社が100万円で提供するサービス(いわゆるリテナー契約)を半額程度で提供していますが、それでもベンチャー企業・スタートアップにとっては決して安い金額ではありません。さらに安価な月額20万円のコンサルティングプランでも、予算的に難しい会社もあるでしょう。

せっかく広報PRに力を入れたいと思っているお客様がいるにもかかわらず、金銭面がネックとなり、十分に支援できないという状況にありました。

こういった課題をふまえ、もっと安価に、より多くの企業や広報担当者を支援したいと考えたときにたどり着いた結論が、月額1万円のオンラインサロンでした。

ベンチャー・スタートアップ広報担当者のレベルの底上げ

私は仕事柄、マスコミの方と話す機会が多くあります。

その中で耳にするのは「大企業と比較すると、ベンチャー企業・スタートアップにはレベルが低い広報担当者が多い」という評価です。

ベンチャー企業・スタートアップでは「広報未経験者が一人広報をやっている」というケースも多いので仕方のないことですが、ベンチャー専門のPR会社をやっている私としては心が痛いのが正直なところ。そんな業界の現状を少しでも改善したいという想いがあります。

そして現在、これまで以上に求められているのが、「確実に0→1(ゼロイチ)の広報を実践出来るPRパーソン」です。

大企業の広報PRをできる人はいますが、ベンチャー企業・スタートアップの広報ができる人材は本当に少ないと感じています。つまり、広報PR人材の需要と供給に、大きなギャップがあるのです。しかも、ベンチャー企業・スタートアップの広報について学ぶ場はほとんどありません。

このままでは、広報PR人材の不足問題は解決しません。このオンラインサロン「ゼロイチ広報」は、そうした課題解決策の一手になると考えています。

「ゼロイチ広報」が目指すのは、学び合い教え合うコミュニティ

オンラインサロン「ゼロイチ広報」は、オンラインの活動をメインにしながら、オフラインでも学べる広報コミュニティにしています。私、野澤が主催者で、当社の現役コンサルタントが責任者を務め、そこに加えてコミュニティマネージャーもいます。

コミュニティマネージャーを置いている理由は、当社から一方的に教えるというスタイルではなく、コミュニティに参加する全員が一体となって、学び合い教え合ってほしいという想いがあるからです。このような体制を基盤として、ゼロイチができる広報担当者を目指し、相互に刺激を与え合えるコミュニティにしたいと思っています。そのために、あえて最初の募集人数は20名限定と、少人数にこだわりました。

2019年8月末から募集を開始したこのオンラインサロンですが、おかげさまで0期生はすぐ満席になり、すでに多くの方から次期受講希望を頂くなど大きな反響がありました。現在は、随時会員を募集しております。

  • ゼロから広報PRを学びたい
  • 広報担当者不在の企業でこれから広報PR領域を強化していきたい
  • PRコンサルタントとして独立(または転職)のためのスキルを身に付けたい
  • 広報PRの横の繋がりが欲しい
  • これまでのコンサルティングは金額が高くて依頼できなかったけれど、広報PRをきちんと学びたい。

このように思っている人は、ぜひオンラインサロン「ゼロイチ広報」をのぞいてみてください。

▶︎オンラインサロン「ゼロイチ広報」
https://v-pr.co.jp/

▶︎会員主催で企画から運営まで行われたLT大会の様子です!
ゼロイチ広報の日常の様子や、会員の方々の雰囲気をお届けします!

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広報初心者のためのオンラインサロン
ゼロイチ広報の三上です。

昨年は、全国紙・産経新聞について解説しました。今回は、一般週刊誌の基本について解説します。私が新人時代に、先ずは全国紙を学び、次に雑誌の中でも一般週刊誌の基本について先輩から学びました。それは情報提供メディアとして週刊誌の接触が多く、重要な媒体として捉えていました。

新聞と週刊誌の違いは

新聞はディリーで発行される事から、速報性=第1情報が重要視されます。週刊誌は、新聞よりも週単位で発行される事から、新聞よりもより深い情報=第2次情報が重要視されます。その次にマンスリーで発行される月刊誌が存在します。

週刊誌はニュース素材を独自の観点から掘り下げた解説や娯楽性にウエイトを置いて、加工し情報を報道していきます。

一般週刊誌は、「読者の生活の一部になる」ことを目指して編集されています。

カバーされる分野はニュース、社会動向、経済、文化、美容、健康、食、旅、投資、ライフスタイルなど、一般生活者の関心事を分かりやすく解説した、“手頃な情報源”として位置付けています。

新聞社系の週刊誌として、週刊朝日、AERA、サンデー毎日(※現在、3誌とも分社化)。
出版社系は、週刊現代、週刊ポスト、週刊文春、週刊新潮、週刊スパ、週刊アサヒ芸能、週刊大衆などに大きく分類されます。

週刊誌の制作工程・発行スケジュールは複雑怪奇?

皆様は、雑誌の制作工程は知らない方も多いのでは・・・。週刊誌の制作工程は新聞とは異なります。

毎週月曜日発行の場合は、発売の2~3週刊前に企画会議でテーマが決定~取材開始。特集記事は、1か月前から決められたテーマで取材が開始。原稿は適宜入稿され、月曜から印刷開始。1冊綴込みの中央部分から順に印刷。水曜に最新ニュースが入稿され、表紙に近いページが印刷されて完了となります。

グラビアページの入稿は活版ページより数日早く、次に実用情報・小説など腐らないネタの活版ページを入稿。最後は最新ニュースや事件・事故を入れます。週刊誌のホットなニュースが最初と最後のページにあるのは、この折の関係によるものです。

木曜日に取次店に搬入、月曜日に店頭に並ぶスケジュールです。そこで、ニュース性(速報性のある)の高い情報の場合は、月・火曜日に提供するとメディアも喜びます。また、翌週号の企画会議もありますので翌週号のネタとしても検討頂けます。

週刊誌は編集長が一番偉い人!

まずは絶対的権限を持つのは、“編集長”です。雑誌を会社に例えると、社長は編集長となります。

編集長が変わると、編集志向や誌面構成・コーナー・コラムが変わります。編集長の役割は、社長の役割と同様に担当雑誌の売上を伸ばすことが課せられます。

つまり発行部数と広告収入を伸ばす事です。最近では、企業・組織とイベントやキャンペーンなどの事業収益にもウエイトが置かれています。次に、企画(大・中・小特集)、トッピックス、グラビア、実用、コラムなどを担当する数名の副編集長やデスクが直轄の責任者となります。その下に社員編集者がいます。

媒体によってですが、編集者は取材・原稿執筆をしない媒体も多く、企画が決定するとフリージャーナリスト・ライター、外部の編集プロダクションと組んで誌面を担当するケースが多くあります。

また、出版社系週刊誌は、新聞と違い情報を堀下げたり、記事の面白さで読者をひきつけることが重要となり、ニュース素材を集める「データーマン」と、データをもとに記事を書く「アンカーマン」の分業制を敷いている媒体もあります。

週刊誌の攻め方は、リサーチ力と想像力の得意な人が優位!

私が長年報道傾向をみていると、新聞社系週刊誌は、新聞記者経験がある編集の方も多く、新聞報道をベースに広げ、それを掘り下げていく印象があり、出版社系週刊誌は、よりスクープ志向の強いように思えます。週刊文春や週刊新潮はその代表格かと思います。

<攻め方 – 5つのポイント>

1. 自社情報だけでなく、競合情報も含めることも重要

特集記事で報道獲得のチャンスも多く、その場合、自社情報だけでは企画が成立しません。競合での類似情報や世の中全体の流行や関心事などのトレンド情報もセットに売り込むと関心度upとなります。ここ重要です。

2. 読者層を意識・イメージした攻め方もポイント

狙いたい媒体を2週分程、リサーチすると、大よそ関心分野が判明し、読者層を想定できます。そこから、売り込みたい情報とターゲットが近ければ売り込めるチャンスが生まれます。

3. 1~2か月先に話題となる情報を素早く発信

前段で、制作工程と発行スケジュールを解説しましたが、発売の1か月前から企画を検討していきます。つまり、その前に売り込めば先々の企画会議で提案してもらえる可能性があります。編集者は、企画提案の前に周辺情報のリサーチや編集方針と異なるかなど、調査しますので、早めの情報提供が提案にのる確率も高まります。

4. 時季を意識・イメージし攻めましょう

週刊誌は、時季的な情報に趣をおきます。例えば、冬の寒い時季は、インフルエンザ・風邪の予防対策の企画。また夏の暑い時季、脱水症・熱中症予防対策の企画といった特集を組みます。季節感をイメージして売込むことも重要です。また毎年、定番の企画もありますので、売込みのねらい目です。

5. 具体的にどのコーナー・コラム欄なのか、リサーチも重要

こちらも媒体を2週分程、リサーチするとコーナー・コラム欄が判明、また報道傾向も把握できます。売り込みたい情報が、マッチしていればストレートにアプローチができます。因みに、コーナー・コラム欄は担当編集者がいますので、名前が分からなければ、コーナー・コラム名を編集部に伝えれば情報提供方法も教えてもらえます。また特集企画は、署名記事のケースが多いので、編集部に名前を伝えれば繋げてもらえるケースもあります。

知っておくべき最近の媒体傾向とは。週刊誌もデジタルファースト?

新聞同様に、読者層の高齢化が進んでいると聞いています。ある媒体ではなんと70~80代の比率が高いとも聞いています。

昨年は、年金問題・終活・健康の特集が読者に支持されたとも聞きました。新聞同様、デジタルメディアでミドル層の獲得や新たなビジネスモデルの構築も、生き残りをかけて各社注力しているようです。

誌面にはない紹介分野・コーナー・コラムなど、媒体ごとにリサーチの上、意識的にデジタルメディアへの売込みも報道獲得の可能性が広がります。ぜひリーチを怠らずに。

来たる2月4日
一般週刊誌の雄・週刊朝日の広報セミナーが決定!

最後に、セミナーのご案内をさせて頂きます。

一般週刊の代表的メディア、週刊朝日の元編集長・山口一臣様をお招きし、来たる2月4日(火) 14:00~15:30(受付開始 13:30)弊社Nagatacho GRIDにて実施いたします。
https://www.v-pr.net/column/8726/

山口様とは、編集長時代から長きに亘りお世話になっています。週刊朝日記者として9.11テロ取材でニューヨークとパキスタンに特派で取材。2005年11月、第41代編集長就任。退任までの5年半の間にスクープを飛ばしまくり、「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」を2回受賞。赤字だった同誌の収支を2年で改善し、3期連続の増収増益を達成された凄腕編集長です。またテレビ朝日、文化放送などテレビ、ラジオにレギュラー出演され、各メディアにも精通されています。

現在は、株式会社テックベンチャー総研 代表取締役CEOに就任。
http://lp.t-venture.co.jp/

ベンチャー・スタートアップ企業とファイナンス分野〈国内外の投資家・ベンチャーキャピタル・CVC・銀行など〉との懸け橋となり、資金調達に向けたリレーション活動を展開されています。

皆様の会社で、資金調達に関心や課題がありましたら、ぜひ山口様に相談頂ければと思います。

このブログを読んでの感想や広報活動で悩んでいる事、上司や仲間に“いまさら聞けない”広報について聞きたい事がありましたら、お気軽に下記のメールにご連絡下さい。

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三上 毅一

シニアPRコンサルタント

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学/地域活性と事業構想の特別講師。2019年より広報初心者のためのオンラインサロン「ゼロイチ広報」講師。PR業界歴36年。上場企業、中堅・ベンチャー企業問わず、戦略策定から広報担当者の育成までこなすベテランPRマン。豊富なマスコミ人脈を活かし広報PRの指南役として、BtoBからBtoC企業を幅広く担当、500社以上の実績を持つ。活動範囲もコーポレートコミュニケーション(危機管理広報含む)からマーケティングコミュニケーションまで、幅広スキルと知見を持つ。

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めた理由とそこに込めた想い。

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報 代表取締役の野澤直人です。

ベンチャー広報では、2019年10月1日からオンラインサロン「ゼロイチ広報」という新しい取り組みを始めました。月額1万円で参加できる、ベンチャー・スタートアップ企業の広報PR人材育成に特化したオンラインサロンです。

実は、この「ゼロイチ広報」は、私が何年も前から温めていた企画。

このサロンを始めたのには、大きく3つの理由があります。その理由とともに、オンラインサロン「ゼロイチ広報」への想いも書いていきたいと思います。

「一人広報」に苦労した自分の原体験

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めたいと考えた一番の理由は、自分自身が広報担当者になったばかりの時に味わった苦労です。

私が広報担当者になったのは、マスコミを経て社員20名ほどの会社に転職した、2001年のこと。

広報PR担当は、初心者の私のみ。20名くらいの会社ですから、当然広報部門の上司も先輩もおらず、メディア露出実績も全くない会社でした。私自身、前職でマスコミ経験(雑誌の編集者)があったとはいえ、広報PRと記者では業務内容が全く異なります。

広報PRを学ぶために、本を読んだり、セミナーに行ったりしながら、独学でなんとか「一人広報」をやっていましたが、周りには頼れる先輩や仲間がおらず、一人で悪戦苦闘しました。

そのように手探りの広報をやっていたので、当然自分なりの答えを見つけるまでに遠回りすることも多く、今思えば無駄が多かったように思います。

2001年当時に比べれば、現在ではベンチャー企業やスタートアップの数はかなり増えています。しかしながら、「一人広報」をやらねばならない状況は今も変わっていません。

「一人広報」は気軽に相談する相手がいないだけでなく、PR手法においても悩まされます。なぜなら、いくら本を読んで勉強しても、セミナーに行っても、Webで記事を探しても、広報PRについて情報があるのは大企業についてのものばかり。ベンチャー企業やスタートアップの広報担当者にとっては役に立たない情報がほとんどです。

そんな「一人広報」を経験してきた私自身が、当時自分が欲しかったサービスを形にしたのが、今回のオンラインサロン「ゼロイチ広報」です。相談できる相手や一緒に勉強できる仲間がいて、手探りの一人広報から脱却できたなら、もっと早く成果を出せる人がたくさんいるはず。自分で苦労した経験があるからこそ、その一助になりたいと思っています。

もっと安価に、より多くの広報担当者を支援したい

ベンチャー企業の広報担当者を経て、ベンチャー広報・スタートアップ専門のPR会社を立ち上げて約10年。広報PRに携わる中で、ベンチャー企業・スタートアップの広報ニーズが年々高まっていることを感じています。私が広報担当者になったばかりだった2001年では考えられないほど、多くの中小企業・ベンチャー企業・スタートアップが広報に力を入れるようになっています。

このようにニーズが高まる一方で、これまでの当社のサービスだけでは、ベンチャー企業・スタートアップの広報支援ニーズに応えるのが難しいと感じるようになりました。

一つは、人的リソースの問題です。

広報PRの仕事は労働集約的なので、当社のPRコンサルタントがひとりで受け持てるクライアント数は3~4社が限界。現状、弊社にはスタッフ20人が在籍しているのですが、今もフル稼働していて、残念ながらご依頼頂いたお仕事を全て受けることができず、案件をお断りしたり契約開始を数ヶ月お待ち頂くことも少なくありません。人的リソースの問題でどうしても支援できる企業数に限界があるのです。

もう一つが、金額面における問題です。

当社では、大手PR会社が100万円で提供するサービス(いわゆるリテナー契約)を半額程度で提供していますが、それでもベンチャー企業・スタートアップにとっては決して安い金額ではありません。さらに安価な月額20万円のコンサルティングプランでも、予算的に難しい会社もあるでしょう。

せっかく広報PRに力を入れたいと思っているお客様がいるにもかかわらず、金銭面がネックとなり、十分に支援できないという状況にありました。

こういった課題をふまえ、もっと安価に、より多くの企業や広報担当者を支援したいと考えたときにたどり着いた結論が、月額1万円のオンラインサロンでした。

ベンチャー・スタートアップ広報担当者のレベルの底上げ

私は仕事柄、マスコミの方と話す機会が多くあります。

その中で耳にするのは「大企業と比較すると、ベンチャー企業・スタートアップにはレベルが低い広報担当者が多い」という評価です。

ベンチャー企業・スタートアップでは「広報未経験者が一人広報をやっている」というケースも多いので仕方のないことですが、ベンチャー専門のPR会社をやっている私としては心が痛いのが正直なところ。そんな業界の現状を少しでも改善したいという想いがあります。

そして現在、これまで以上に求められているのが、「確実に0→1(ゼロイチ)の広報を実践出来るPRパーソン」です。

大企業の広報PRをできる人はいますが、ベンチャー企業・スタートアップの広報ができる人材は本当に少ないと感じています。つまり、広報PR人材の需要と供給に、大きなギャップがあるのです。しかも、ベンチャー企業・スタートアップの広報について学ぶ場はほとんどありません。

このままでは、広報PR人材の不足問題は解決しません。このオンラインサロン「ゼロイチ広報」は、そうした課題解決策の一手になると考えています。

「ゼロイチ広報」が目指すのは、学び合い教え合うコミュニティ

オンラインサロン「ゼロイチ広報」は、オンラインの活動をメインにしながら、オフラインでも学べる広報コミュニティにしています。私、野澤が主催者で、当社の現役コンサルタントが責任者を務め、そこに加えてコミュニティマネージャーもいます。

コミュニティマネージャーを置いている理由は、当社から一方的に教えるというスタイルではなく、コミュニティに参加する全員が一体となって、学び合い教え合ってほしいという想いがあるからです。このような体制を基盤として、ゼロイチができる広報担当者を目指し、相互に刺激を与え合えるコミュニティにしたいと思っています。そのために、あえて最初の募集人数は20名限定と、少人数にこだわりました。

2019年8月末から募集を開始したこのオンラインサロンですが、おかげさまで0期生はすぐ満席になり、すでに多くの方から次期受講希望を頂くなど大きな反響がありました。現在は、随時会員を募集しております。

  • ゼロから広報PRを学びたい
  • 広報担当者不在の企業でこれから広報PR領域を強化していきたい
  • PRコンサルタントとして独立(または転職)のためのスキルを身に付けたい
  • 広報PRの横の繋がりが欲しい
  • これまでのコンサルティングは金額が高くて依頼できなかったけれど、広報PRをきちんと学びたい。

このように思っている人は、ぜひオンラインサロン「ゼロイチ広報」をのぞいてみてください。

▶︎オンラインサロン「ゼロイチ広報」
https://v-pr.co.jp/

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ゼロイチ広報の日常の様子や、会員の方々の雰囲気をお届けします!

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