ビジネス経済誌とは

広報初心者のためのオンラインサロン
ゼロイチ広報の三上です。

シリーズ『新人広報パーソンのための広報いろは。』、
前回は、全国紙について解説しました。
今回は、週刊ビジネス誌(経済誌)について解説して参ります。

週刊ビジネス誌の4大誌とは

私が新人時代は、メディアを知る上で基本的な参考書が、“新聞”と教わりました。
新聞の事が理解できたら次に週刊ビジネス誌を勉強するように指導されました。

特に、コーポレートコミュニケーション=企業広報に携わるうえで、週刊ビジネス誌(経済誌)が大切なメディアと教わりました。

その中で代表的な4大誌として、

  • 「日経ビジネス」
  • 「週刊ダイヤモンド」
  • 「週刊東洋経済」
  • 「週刊エコノミスト」

とも教わりました。

今回は広報パーソンとして、最低知るべき知識として解説します。

新聞と週刊ビジネス誌の違いとは

新聞は、まず速報性を優先させます。週刊誌は週刊単位で、政治や経済ネタを中心に掘り下げていくメディアとなります。また、各号(毎週)ごとに大特集から小特集とテーマを設け掘り下げていくスタイルになります。

新聞と大きく違う点は、記者クラブに加盟していない点です。新聞の情報源は記者クラブ経由による情報が大きく占めます。しかし、週刊ビジネス誌は独自の取材網で報道させていく点が、大きな違いです。

4大誌の特徴とは

1. 日経ビジネス

日経BPが発行。主要ビジネス誌の中でも最大の読者数を誇ります。1969年創刊と比較的新しい雑誌です。日経新聞グループとして、新聞記者⇔編集者がお互い出向し相互関係もあります。

特徴として、定期購読専用の雑誌になっています。書店でもビジネスマン街や大きな書店では販売しています。

誌面内容は、マクロ経済からミクロ経済まで俯瞰的な視点で、ビジネスパーソンとして知っておきたい内容を網羅的に特集していくような印象があります。その一方で、他のビジネス誌と比べ個人のマネープランや投資といった内容は少なめの印象です。

特に、上場企業の広報パーソンには絶大な支持をされています。

誌面には、独自のビジネスモデルで成長しているスタートアップ・ベンチャー企業でも紹介してもらえる名物コーナーもあります。

2. 週刊ダイヤモンド

1913年創刊の歴史と伝統を誇る週刊ビジネス誌です。創刊当時から、企業産業界の出来事を数字・データで説明・報道していくデータジャーナリズムが基本となります。

週刊ビジネス誌の中でも、書店で一番売れています。

斬新な特集企画、独自の市場調査、精密でタイムリーな経済・産業・起業レポート、多彩な連載記事・コラムなどによって、ビジネス活動に有益な情報を提供しています。

独自の切り口による徹底した取材記事と豊富なデータを、見やすいビジュアルで構成する誌面が印象的です。

また、投資情報や個人マネーに関する内容が多く、ビジネス誌の中ではエンターテインメント性も高めになっています。

旬なテーマに切り込んだ特集で図・グラフ・ランキングなどの情報があり、経済情報を「わかりやすく」伝えることに工夫している印象です。財務・決算等、専門用語が多く、数字が理解することが難解ですが、徹底的に分かりやすく解説しています。

分かりやすく書けるのは、「数字、財務、決算、業界」を理解していないと分かりやすく書けないため、主に社員記者が書いているのが特徴となります。

個人的には、「給与の高い企業、低い企業」「銀行危険度ランキング」「倒産危険度ランキング」などの特集企画は、よくぞここまでデータ収集から分かりやすく分析されていて、いつも感心して読んでいます。

3. 週刊東洋経済は

1895年に創刊され100年以上の歴史のある週刊ビジネス誌です。会社四季報などを発行している東洋経済新報社が発行元です。比較的、上場企業報道が多い印象があります。

為替情報からエンターテイメントまで市場を読み解くことができ、株式投資系・企業分析のテーマも多く紹介されています。

4. 週刊エコノミストは

1923年に創刊。毎日新聞社が創刊したビジネス誌です。
(現在は、毎日新聞社の分社によって毎日新聞出版㈱に移管されました。)

タイトルの通り、マーケットや実体経済について独自の報道をされています。
金融経済をグローバルな視点で分析され、資産運用関連の情報も豊富です。

スタートアップ・ベンチャー企業でも報道のチャンスあり!

皆さんには難易度が高く、また大手企業中心に報道されている印象で、自社を取り上げてもらえるチャンスがないと、思っておられる方も多いのでは。

いえいえ、そうでもないんですね。新聞メディア同様にしっかりと媒体調査をされていれば、必ずチャンスはあります。

それでは、攻め方のポイントをお教えしましょう。

1. 誌面のベンチャー企業・スタートアップ企業紹介コーナーを探す。

各媒体には、ほぼ新たな市場開拓をした企業や、他社にはない独自の技術を持っている企業を紹介するコーナーがあります。

1冊雑誌を購入して頂ければ、皆様でも見つける事ができます。1回で紹介基準が分からなければ、次号も買って、紹介されている企業の傾向を読み取ってください。

2. 特集面で攻めてみる。

毎号の特集面では、

  • ベンチャー・スタートアップ
  • シェアリング
  • 副業
  • 5G
  • 農業
  • 人事
  • HRテック
  • ITO
  • サブスク
  • 人手不足
  • テクノロジー
  • できる英語

等、様々なトレンド特集が組まれています。

自社に近い特集面を確認し、特集記事内に取材者名が確認できます。

これらの方へ直接アプローチし、今後も同様のテーマでの企画の可能性があるか。或いは特集で紹介されている他に、自社で関係した取組みや事業予定があれば、情報提供をされてみても良いかと思います。

担当者へコンタクトをとる時には必ず、
「〇号の特集を見て、この記事は大変参考になった。」
といった感想も忘れずに伝えて下さい。

私は必ず担当の方に伝えています。担当の方もこの話をすると、結構打ち解けて頂き話ができるケースが多いからです。

週刊ビジネス誌(経済誌)もデジタルファースト!?

ここ最近、新聞媒体のデジタルファースト(Digital First)化が顕著になってきています。無論、週刊ビジネス誌もこの取組みは進んでいます。

最近のトピックスとしては、日経ビジネス電子版がスタート。また週刊ダイヤモンドは4月に、週刊ダイヤモンド編集部とダイヤモンドオンライン編集部を統合。総合ビジネス誌から業界各分野の専門的な情報発信できるメディアを目指すと聞いています。

東洋経済は、東洋経済オンラインを2003年6月にスタート。私の記憶では本格的なビジネスニュースサイトのパイオニア的存在かと思います。

当時の編集長が講師として登壇したセミナーを受講した記憶があります。米国のメディアサイトを参考にされた話を伺いました。

現在は、国内最大級のビジネスニュースサイトの1つとなっており、月間ページビューが約2億PVを誇ります。各webサイトとも、誌面連動記事とサイトオリジナル記事を様々な分野で報道しています。こちらも誌面同様にサイト内のコーナーについても調査しましょう。情報提供も可能です。

長きにわたりお付き合いしているビジネス誌の担当の方と接する中で、経験上、以下の点がポイントとなっています。

週刊ビジネス誌(経済誌)担当者との上手く付き合う3つのポイント

1. 情報提供は1~2か月先の情報を提供

言うまでもありませんが、週刊誌の編集スケジュールから考えると、来週発表の情報では担当者も取材もできません。早めに概要情報だけでも伝え、感触をみるのも一考です。

2. 自社情報だけでなく、業界動向や競合他社情報も知っておくこと

週刊ビジネス誌の担当者は、新聞・経済部同様に業界別に担当しています。また、新聞に比べると担当期間も長く担当されている方が多い印象です。大・中・小の特集企画から、コーナー担当と幅広く担当され、担当業界の企業情報は幅広く、また深く知りたいという傾向があります。

「業界のトレンドは。市場全体の今後の見通しは。自社技術と関連した技術を持っている企業は。」と、業界通になれば、企画のヒントを探している時や取材先に困った時に、私へ連絡頂く事が頻繁にあります。

編集会議での企画提案や取材先調査、スクープ取材と、いざという時に力になると感謝もされます。

長い方ですと、編集長を経て別の部署に異動されても30年超えの方や副編集長を経て、現在はフリーランスとして活躍され、私のクライアントの書籍執筆をされ、仕事でもお付き合いさせて頂いています。

3. 編集スケジュールを知って、タイミングの良い時にコンタクトを

皆さんはまずコンタクトをとる時は、電話となります。

週刊誌の場合、週初めに編集会議があり、デスクに居る確率が高い事から、コンタクトをとる時は、極力この時期を意識してコンタクトをとるようにしています。

週末は、取材の追込み・原稿締切と多忙の時期となる事から、意識的に避けています。

このブログを読んでの感想や広報活動で悩んでいる事、上司や仲間に“いまさら聞けない”広報について聞きたい事がありましたら、お気軽に下記のメールにご連絡下さい。

メールアドレス:info@v-pr.net(三上宛)

 三上 毅一

シニアPRコンサルタント

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学/地域活性と事業構想の特別講師。2019年より広報初心者のためのオンラインサロン「ゼロイチ広報」講師。PR業界歴36年。上場企業、中堅・ベンチャー企業問わず、戦略策定から広報担当者の育成までこなすベテランPRマン。豊富なマスコミ人脈を活かし広報PRの指南役として、BtoBからBtoC企業を幅広く担当、500社以上の実績を持つ。活動範囲もコーポレートコミュニケーション(危機管理広報含む)からマーケティングコミュニケーションまで、幅広スキルと知見を持つ。

▶︎オンラインサロン「ゼロイチ広報」について詳しくはこちらから
https://v-pr.co.jp/

▶︎会員主催で企画から運営まで行われたLT大会の様子です!
ゼロイチ広報の日常の様子や、会員の方々の雰囲気をお届けします!

広報初心者のためのオンラインサロン
ゼロイチ広報の三上です。

シリーズ『新人広報パーソンのための広報いろは。』、
前回は、全国紙について解説しました。
今回は、週刊ビジネス誌(経済誌)について解説して参ります。

週刊ビジネス誌の4大誌とは

私が新人時代は、メディアを知る上で基本的な参考書が、“新聞”と教わりました。
新聞の事が理解できたら次に週刊ビジネス誌を勉強するように指導されました。

特に、コーポレートコミュニケーション=企業広報に携わるうえで、週刊ビジネス誌(経済誌)が大切なメディアと教わりました。

その中で代表的な4大誌として、

  • 「日経ビジネス」
  • 「週刊ダイヤモンド」
  • 「週刊東洋経済」
  • 「週刊エコノミスト」

とも教わりました。

今回は広報パーソンとして、最低知るべき知識として解説します。

新聞と週刊ビジネス誌の違いとは

新聞は、まず速報性を優先させます。週刊誌は週刊単位で、政治や経済ネタを中心に掘り下げていくメディアとなります。また、各号(毎週)ごとに大特集から小特集とテーマを設け掘り下げていくスタイルになります。

新聞と大きく違う点は、記者クラブに加盟していない点です。新聞の情報源は記者クラブ経由による情報が大きく占めます。しかし、週刊ビジネス誌は独自の取材網で報道させていく点が、大きな違いです。

4大誌の特徴とは

1. 日経ビジネス

日経BPが発行。主要ビジネス誌の中でも最大の読者数を誇ります。1969年創刊と比較的新しい雑誌です。日経新聞グループとして、新聞記者⇔編集者がお互い出向し相互関係もあります。

特徴として、定期購読専用の雑誌になっています。書店でもビジネスマン街や大きな書店では販売しています。

誌面内容は、マクロ経済からミクロ経済まで俯瞰的な視点で、ビジネスパーソンとして知っておきたい内容を網羅的に特集していくような印象があります。その一方で、他のビジネス誌と比べ個人のマネープランや投資といった内容は少なめの印象です。

特に、上場企業の広報パーソンには絶大な支持をされています。

誌面には、独自のビジネスモデルで成長しているスタートアップ・ベンチャー企業でも紹介してもらえる名物コーナーもあります。

2. 週刊ダイヤモンド

1913年創刊の歴史と伝統を誇る週刊ビジネス誌です。創刊当時から、企業産業界の出来事を数字・データで説明・報道していくデータジャーナリズムが基本となります。

週刊ビジネス誌の中でも、書店で一番売れています。

斬新な特集企画、独自の市場調査、精密でタイムリーな経済・産業・起業レポート、多彩な連載記事・コラムなどによって、ビジネス活動に有益な情報を提供しています。

独自の切り口による徹底した取材記事と豊富なデータを、見やすいビジュアルで構成する誌面が印象的です。

また、投資情報や個人マネーに関する内容が多く、ビジネス誌の中ではエンターテインメント性も高めになっています。

旬なテーマに切り込んだ特集で図・グラフ・ランキングなどの情報があり、経済情報を「わかりやすく」伝えることに工夫している印象です。財務・決算等、専門用語が多く、数字が理解することが難解ですが、徹底的に分かりやすく解説しています。

分かりやすく書けるのは、「数字、財務、決算、業界」を理解していないと分かりやすく書けないため、主に社員記者が書いているのが特徴となります。

個人的には、「給与の高い企業、低い企業」「銀行危険度ランキング」「倒産危険度ランキング」などの特集企画は、よくぞここまでデータ収集から分かりやすく分析されていて、いつも感心して読んでいます。

3. 週刊東洋経済は

1895年に創刊され100年以上の歴史のある週刊ビジネス誌です。会社四季報などを発行している東洋経済新報社が発行元です。比較的、上場企業報道が多い印象があります。

為替情報からエンターテイメントまで市場を読み解くことができ、株式投資系・企業分析のテーマも多く紹介されています。

4. 週刊エコノミストは

1923年に創刊。毎日新聞社が創刊したビジネス誌です。
(現在は、毎日新聞社の分社によって毎日新聞出版㈱に移管されました。)

タイトルの通り、マーケットや実体経済について独自の報道をされています。
金融経済をグローバルな視点で分析され、資産運用関連の情報も豊富です。

スタートアップ・ベンチャー企業でも報道のチャンスあり!

皆さんには難易度が高く、また大手企業中心に報道されている印象で、自社を取り上げてもらえるチャンスがないと、思っておられる方も多いのでは。

いえいえ、そうでもないんですね。新聞メディア同様にしっかりと媒体調査をされていれば、必ずチャンスはあります。

それでは、攻め方のポイントをお教えしましょう。

1. 誌面のベンチャー企業・スタートアップ企業紹介コーナーを探す。

各媒体には、ほぼ新たな市場開拓をした企業や、他社にはない独自の技術を持っている企業を紹介するコーナーがあります。

1冊雑誌を購入して頂ければ、皆様でも見つける事ができます。1回で紹介基準が分からなければ、次号も買って、紹介されている企業の傾向を読み取ってください。

2. 特集面で攻めてみる。

毎号の特集面では、

  • ベンチャー・スタートアップ
  • シェアリング
  • 副業
  • 5G
  • 農業
  • 人事
  • HRテック
  • ITO
  • サブスク
  • 人手不足
  • テクノロジー
  • できる英語

等、様々なトレンド特集が組まれています。

自社に近い特集面を確認し、特集記事内に取材者名が確認できます。

これらの方へ直接アプローチし、今後も同様のテーマでの企画の可能性があるか。或いは特集で紹介されている他に、自社で関係した取組みや事業予定があれば、情報提供をされてみても良いかと思います。

担当者へコンタクトをとる時には必ず、
「〇号の特集を見て、この記事は大変参考になった。」
といった感想も忘れずに伝えて下さい。

私は必ず担当の方に伝えています。担当の方もこの話をすると、結構打ち解けて頂き話ができるケースが多いからです。

週刊ビジネス誌(経済誌)もデジタルファースト!?

ここ最近、新聞媒体のデジタルファースト(Digital First)化が顕著になってきています。無論、週刊ビジネス誌もこの取組みは進んでいます。

最近のトピックスとしては、日経ビジネス電子版がスタート。また週刊ダイヤモンドは4月に、週刊ダイヤモンド編集部とダイヤモンドオンライン編集部を統合。総合ビジネス誌から業界各分野の専門的な情報発信できるメディアを目指すと聞いています。

東洋経済は、東洋経済オンラインを2003年6月にスタート。私の記憶では本格的なビジネスニュースサイトのパイオニア的存在かと思います。

当時の編集長が講師として登壇したセミナーを受講した記憶があります。米国のメディアサイトを参考にされた話を伺いました。

現在は、国内最大級のビジネスニュースサイトの1つとなっており、月間ページビューが約2億PVを誇ります。各webサイトとも、誌面連動記事とサイトオリジナル記事を様々な分野で報道しています。こちらも誌面同様にサイト内のコーナーについても調査しましょう。情報提供も可能です。

長きにわたりお付き合いしているビジネス誌の担当の方と接する中で、経験上、以下の点がポイントとなっています。

週刊ビジネス誌(経済誌)担当者との上手く付き合う3つのポイント

1. 情報提供は1~2か月先の情報を提供

言うまでもありませんが、週刊誌の編集スケジュールから考えると、来週発表の情報では担当者も取材もできません。早めに概要情報だけでも伝え、感触をみるのも一考です。

2. 自社情報だけでなく、業界動向や競合他社情報も知っておくこと

週刊ビジネス誌の担当者は、新聞・経済部同様に業界別に担当しています。また、新聞に比べると担当期間も長く担当されている方が多い印象です。大・中・小の特集企画から、コーナー担当と幅広く担当され、担当業界の企業情報は幅広く、また深く知りたいという傾向があります。

「業界のトレンドは。市場全体の今後の見通しは。自社技術と関連した技術を持っている企業は。」と、業界通になれば、企画のヒントを探している時や取材先に困った時に、私へ連絡頂く事が頻繁にあります。

編集会議での企画提案や取材先調査、スクープ取材と、いざという時に力になると感謝もされます。

長い方ですと、編集長を経て別の部署に異動されても30年超えの方や副編集長を経て、現在はフリーランスとして活躍され、私のクライアントの書籍執筆をされ、仕事でもお付き合いさせて頂いています。

3. 編集スケジュールを知って、タイミングの良い時にコンタクトを

皆さんはまずコンタクトをとる時は、電話となります。

週刊誌の場合、週初めに編集会議があり、デスクに居る確率が高い事から、コンタクトをとる時は、極力この時期を意識してコンタクトをとるようにしています。

週末は、取材の追込み・原稿締切と多忙の時期となる事から、意識的に避けています。

このブログを読んでの感想や広報活動で悩んでいる事、上司や仲間に“いまさら聞けない”広報について聞きたい事がありましたら、お気軽に下記のメールにご連絡下さい。

メールアドレス:info@v-pr.net(三上宛)

三上 毅一

シニアPRコンサルタント

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学/地域活性と事業構想の特別講師。2019年より広報初心者のためのオンラインサロン「ゼロイチ広報」講師。PR業界歴36年。上場企業、中堅・ベンチャー企業問わず、戦略策定から広報担当者の育成までこなすベテランPRマン。豊富なマスコミ人脈を活かし広報PRの指南役として、BtoBからBtoC企業を幅広く担当、500社以上の実績を持つ。活動範囲もコーポレートコミュニケーション(危機管理広報含む)からマーケティングコミュニケーションまで、幅広スキルと知見を持つ。

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https://v-pr.co.jp/

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