マスメディアの変化を
敏感に捉える方法

広報初心者のためのオンラインサロン
ゼロイチ広報の三上です。

新年度が始まり、広報セクションへ新たに配属が決まったり、入社・研修後、広報セクションに配属された方も多いのでは。

皆さんはこれから1年間、自社の情報をいかにメディアに情報提供していくか、広報セクションの任務は重要となります。

今回は、情報発信していく先のメディアの中で最も重要な「マスメディア」について解説していきます。

「マスメディア」ってどんな媒体?

そもそもマスメディアとはなんでしょう。

「マス」は大衆・集団という意味です。「メディア」は媒体を意味します。
この二つを合わせて「マスメディア」を指します。マスを対象にコミュニケーションする媒体を「マスメディア」となります。

広報の世界では、四マスと呼ばれるテレビ・ラジオ・新聞・雑誌を指します。最近はここにネットが加わり四マス+ネットを「マスメディア」と呼ばれています。

「マスメディア」が変化した背景とは

皆さんもご承知の通り、近年はこの四マスの影響力が低下しいていると耳にされているかと思います。

ちょうど私の世代は、30年前の四マス全盛時代から数十年前にwebメディアが台頭し、その変化を一番現場で感じた一人です。

因みに新聞の総発行部数(日本新聞協会加盟社)は、
2000年に、約5,370万部あり、
2018年には、4,000万部を切りました。

新聞広告費は、
2005年に、10,377億円だったのが、
2018年には、4,784億円まで減少しています。

ネット広告費がテレビ広告費を逆転する日が近いとも言われています。この変化はマスコミ報道にも影響してきています。購読が減り続けている新聞各社は様々な対応策を講じています。

これは販売競争だけでなく、取材体制・記事コンテンツ・紙面づくりまで報道活動にも派生してきています。

私が35年の間、毎日、新聞購読していて感じている5つのポイントは以下となります。

1. 文字数の減少

現在、全国紙の多くは「1ページ12段」です。2000年代中頃までは「1ページ15段」でしたが、文字を大きくして見やすくしようという流れから検討する社が相次ぎました。

また1行の文字数は11文字が主流です。数年前までは、各社ほとんどが12文字、もっと前にさかのぼると14文字の時代もありました。

2. 紙面構成の変化

私の新人時代は、新聞社が自社の主張が言える唯一のコーナーは「社説」と、教育を受けてきました。

しかし、最近は各紙、継続して購読を維持させる施策として、解説記事の充実、記事内に記者の主張を入れたり、取材記者の私見を顔写真入りで紹介するケースが増えてきています。これは読者ターゲットに関心を持たせる特色を各社が打ち出してきている一つです。

一方、紙面全体的にストレートニュースが減り、数社に取材して動向をまとめた企画記事も増えてきています。昔のように事実の伝達が中心だったが、現在は各社独自の記事で特色が加わるようになり、読者が評価する要素が生まれています。

紙面の文字サイズや段数の関係で、載せられる記事の本数が減っているうえ、コンテンツの差別化のために記事そのものがスペースを大きくとる変化がおきています。

3. 電子版の強化

webの台頭・紙面の情報量減少に伴い、各新聞社も電子版を強化している。

各社とも、実は電子版を含めると記事やニュースなどのコンテンツの量はかなり増加傾向にあります。紙面の情報量は減少しても、電子版の情報量が増えています。これはマスメディア全体の情報量は拡大していることになります。ということは、取材数も増えています。

各社電子版独自の紙面構成・コーナーがあります。

例えば、朝日新聞は中堅・ベンチャーのトップを紹介するコーナーがあります。つまり、私たち広報パーソンからみると、“自社の取材を増やせるチャンス”があります。各電子版の媒体研究はより一層重要となります。

4. マスメディアの話題は「ディーエフ」?

最近、メディアの方と話す話題が、「ディーエフ」です。Digital First(ディジタルファースト)の頭文字をとったものです。

各社とも、紙面よりも電子版にスクープを報道させる傾向が増えています。朝刊のスクープが、既に前日の夕方から深夜に既に電子版で報道されているケースが多く見受けられます。これがデジタルファーストです。

今は、新聞へのスクープ報道を重視する世代が編集中枢にいますが、あと数年で環境は激変すると予想しています。

5. 電子版は24時間体制、いつでも報道可能な体制に。

新聞の朝刊は主に11版から14版あり、首都圏の朝刊は前日21時半頃に地方向けの11版の締切り、22時12版、24時に13版、そして午前1時半頃に最終14版を締切る。夕刊は主に3版が10時頃で、最終の4版が13時半頃に締切ると教育を受けました。

これに合わせて、企業からの情報提供も夕刊向けには遅くとも前日までに。翌日の朝刊向けには午前中遅くとも14時頃までに行うように心がけてきました。そのため、広報パーソンは各社の特性と締切り時間考慮しながら記者と交渉を進めていきました。

記述の通り、新聞には締切りがあるが、電子版には締切りはありません。

私のクライアントでも日経新聞の取材後、翌日の朝刊に報道された記事が既に、午前2時頃の電子版で報道されたケースも経験しています。

「記者へ連絡を取るのにベストな時間帯はありますか?」と、新人の方によく聞かれます。

私の経験上、取材先から社に午後5時頃戻り、原稿執筆~デスクとのやり取りが午後7時頃まであるので、この時間帯を避けていますと答えます。しかしこの対応も、徐々に記者個人によって対応が変わっていきます。

以上が、私の感じたマスメディアの変化です。

最後にお伝えしたい事

広報パーソンの基本は「新聞」

「ディーエフ」時代といえども、新聞が皆さんにとって基本的な教科書になります。広報パーソンにとって、新聞がすべての基本です。

実は、テレビ報道・情報番組の要は=情報源は新聞です。

私が知る限り、30年前から現在も各局とも、朝刊や夕刊の紹介コーナーがあります。
TBSテレビの「ひるおび」は、“業界初 飛び出す新聞バン”とアピールした名物コーナーが現在も続いています。また、テレビキャスターや記者も、毎日の取材源としてかかさずチェックしています。

広報パーソンたるもの、日々、メディアの動向に“アンテナを張る”

私たち広報パーソンは、常にメディアの変化に敏感に察知し、メディア環境に合わせた記者とのコミュニケーションや情報提供が大切な仕事になります。

ぜひ、最近のマスメディアの変化に皆さんも敏感になって下さい。自社を取り巻く情報は「どのようなマスメディアにマッチしているか」「変化の激しいメディアとどのように上手く付き合っていけば良いのか」この機会に考えて頂き、1年間の広報・PR活動をして頂ければと思います。

折をみて各媒体の特色や実務的なポイントもご紹介します。

また、このブログを読んでの感想や広報活動で悩んでいる事、上司や仲間に“いまさら聞けない”広報について聞きたい事がありましたら、お気軽に下記のメールにご連絡下さい。

メールアドレス:info@v-pr.net(三上宛)

[新人広報パーソンのための広報いろは。]
▶ https://v-pr.co.jp/iroha/

 三上 毅一

シニアPRコンサルタント

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学/地域活性と事業構想の特別講師。2019年より広報初心者のためのオンラインサロン「ゼロイチ広報」講師。PR業界歴36年。上場企業、中堅・ベンチャー企業問わず、戦略策定から広報担当者の育成までこなすベテランPRマン。豊富なマスコミ人脈を活かし広報PRの指南役として、BtoBからBtoC企業を幅広く担当、500社以上の実績を持つ。活動範囲もコーポレートコミュニケーション(危機管理広報含む)からマーケティングコミュニケーションまで、幅広スキルと知見を持つ。

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めた理由とそこに込めた想い。

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報 代表取締役の野澤直人です。

ベンチャー広報では、2019年10月1日からオンラインサロン「ゼロイチ広報」という新しい取り組みを始めました。月額1万円で参加できる、ベンチャー・スタートアップ企業の広報PR人材育成に特化したオンラインサロンです。

実は、この「ゼロイチ広報」は、私が何年も前から温めていた企画。

このサロンを始めたのには、大きく3つの理由があります。その理由とともに、オンラインサロン「ゼロイチ広報」への想いも書いていきたいと思います。

「一人広報」に苦労した自分の原体験

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めたいと考えた一番の理由は、自分自身が広報担当者になったばかりの時に味わった苦労です。

私が広報担当者になったのは、マスコミを経て社員20名ほどの会社に転職した、2001年のこと。

広報PR担当は、初心者の私のみ。20名くらいの会社ですから、当然広報部門の上司も先輩もおらず、メディア露出実績も全くない会社でした。私自身、前職でマスコミ経験(雑誌の編集者)があったとはいえ、広報PRと記者では業務内容が全く異なります。

広報PRを学ぶために、本を読んだり、セミナーに行ったりしながら、独学でなんとか「一人広報」をやっていましたが、周りには頼れる先輩や仲間がおらず、一人で悪戦苦闘しました。

そのように手探りの広報をやっていたので、当然自分なりの答えを見つけるまでに遠回りすることも多く、今思えば無駄が多かったように思います。

2001年当時に比べれば、現在ではベンチャー企業やスタートアップの数はかなり増えています。しかしながら、「一人広報」をやらねばならない状況は今も変わっていません。

「一人広報」は気軽に相談する相手がいないだけでなく、PR手法においても悩まされます。なぜなら、いくら本を読んで勉強しても、セミナーに行っても、Webで記事を探しても、広報PRについて情報があるのは大企業についてのものばかり。ベンチャー企業やスタートアップの広報担当者にとっては役に立たない情報がほとんどです。

そんな「一人広報」を経験してきた私自身が、当時自分が欲しかったサービスを形にしたのが、今回のオンラインサロン「ゼロイチ広報」です。相談できる相手や一緒に勉強できる仲間がいて、手探りの一人広報から脱却できたなら、もっと早く成果を出せる人がたくさんいるはず。自分で苦労した経験があるからこそ、その一助になりたいと思っています。

もっと安価に、より多くの広報担当者を支援したい

ベンチャー企業の広報担当者を経て、ベンチャー広報・スタートアップ専門のPR会社を立ち上げて約10年。広報PRに携わる中で、ベンチャー企業・スタートアップの広報ニーズが年々高まっていることを感じています。私が広報担当者になったばかりだった2001年では考えられないほど、多くの中小企業・ベンチャー企業・スタートアップが広報に力を入れるようになっています。

このようにニーズが高まる一方で、これまでの当社のサービスだけでは、ベンチャー企業・スタートアップの広報支援ニーズに応えるのが難しいと感じるようになりました。

一つは、人的リソースの問題です。

広報PRの仕事は労働集約的なので、当社のPRコンサルタントがひとりで受け持てるクライアント数は3~4社が限界。現状、弊社にはスタッフ20人が在籍しているのですが、今もフル稼働していて、残念ながらご依頼頂いたお仕事を全て受けることができず、案件をお断りしたり契約開始を数ヶ月お待ち頂くことも少なくありません。人的リソースの問題でどうしても支援できる企業数に限界があるのです。

もう一つが、金額面における問題です。

当社では、大手PR会社が100万円で提供するサービス(いわゆるリテナー契約)を半額程度で提供していますが、それでもベンチャー企業・スタートアップにとっては決して安い金額ではありません。さらに安価な月額20万円のコンサルティングプランでも、予算的に難しい会社もあるでしょう。

せっかく広報PRに力を入れたいと思っているお客様がいるにもかかわらず、金銭面がネックとなり、十分に支援できないという状況にありました。

こういった課題をふまえ、もっと安価に、より多くの企業や広報担当者を支援したいと考えたときにたどり着いた結論が、月額1万円のオンラインサロンでした。

ベンチャー・スタートアップ広報担当者のレベルの底上げ

私は仕事柄、マスコミの方と話す機会が多くあります。

その中で耳にするのは「大企業と比較すると、ベンチャー企業・スタートアップにはレベルが低い広報担当者が多い」という評価です。

ベンチャー企業・スタートアップでは「広報未経験者が一人広報をやっている」というケースも多いので仕方のないことですが、ベンチャー専門のPR会社をやっている私としては心が痛いのが正直なところ。そんな業界の現状を少しでも改善したいという想いがあります。

そして現在、これまで以上に求められているのが、「確実に0→1(ゼロイチ)の広報を実践出来るPRパーソン」です。

大企業の広報PRをできる人はいますが、ベンチャー企業・スタートアップの広報ができる人材は本当に少ないと感じています。つまり、広報PR人材の需要と供給に、大きなギャップがあるのです。しかも、ベンチャー企業・スタートアップの広報について学ぶ場はほとんどありません。

このままでは、広報PR人材の不足問題は解決しません。このオンラインサロン「ゼロイチ広報」は、そうした課題解決策の一手になると考えています。

「ゼロイチ広報」が目指すのは、学び合い教え合うコミュニティ

オンラインサロン「ゼロイチ広報」は、オンラインの活動をメインにしながら、オフラインでも学べる広報コミュニティにしています。私、野澤が主催者で、当社の現役コンサルタントが責任者を務め、そこに加えてコミュニティマネージャーもいます。

コミュニティマネージャーを置いている理由は、当社から一方的に教えるというスタイルではなく、コミュニティに参加する全員が一体となって、学び合い教え合ってほしいという想いがあるからです。このような体制を基盤として、ゼロイチができる広報担当者を目指し、相互に刺激を与え合えるコミュニティにしたいと思っています。そのために、あえて最初の募集人数は20名限定と、少人数にこだわりました。

2019年8月末から募集を開始したこのオンラインサロンですが、おかげさまで0期生はすぐ満席になり、すでに多くの方から次期受講希望を頂くなど大きな反響がありました。現在は、随時会員を募集しております。

  • ゼロから広報PRを学びたい
  • 広報担当者不在の企業でこれから広報PR領域を強化していきたい
  • PRコンサルタントとして独立(または転職)のためのスキルを身に付けたい
  • 広報PRの横の繋がりが欲しい
  • これまでのコンサルティングは金額が高くて依頼できなかったけれど、広報PRをきちんと学びたい。

このように思っている人は、ぜひオンラインサロン「ゼロイチ広報」をのぞいてみてください。

▶︎オンラインサロン「ゼロイチ広報」
https://v-pr.co.jp/

▶︎会員主催で企画から運営まで行われたLT大会の様子です!
ゼロイチ広報の日常の様子や、会員の方々の雰囲気をお届けします!

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ゼロイチ広報の三上です。

新年度が始まり、広報セクションへ新たに配属が決まったり、入社・研修後、広報セクションに配属された方も多いのでは。

皆さんはこれから1年間、自社の情報をいかにメディアに情報提供していくか、広報セクションの任務は重要となります。

今回は、情報発信していく先のメディアの中で最も重要な「マスメディア」について解説していきます。

「マスメディア」ってどんな媒体?

そもそもマスメディアとはなんでしょう。

「マス」は大衆・集団という意味です。「メディア」は媒体を意味します。
この二つを合わせて「マスメディア」を指します。マスを対象にコミュニケーションする媒体を「マスメディア」となります。

広報の世界では、四マスと呼ばれるテレビ・ラジオ・新聞・雑誌を指します。最近はここにネットが加わり四マス+ネットを「マスメディア」と呼ばれています。

「マスメディア」が変化した背景とは

皆さんもご承知の通り、近年はこの四マスの影響力が低下しいていると耳にされているかと思います。

ちょうど私の世代は、30年前の四マス全盛時代から数十年前にwebメディアが台頭し、その変化を一番現場で感じた一人です。

因みに新聞の総発行部数(日本新聞協会加盟社)は、
2000年に、約5,370万部あり、
2018年には、4,000万部を切りました。

新聞広告費は、
2005年に、10,377億円だったのが、
2018年には、4,784億円まで減少しています。

ネット広告費がテレビ広告費を逆転する日が近いとも言われています。この変化はマスコミ報道にも影響してきています。購読が減り続けている新聞各社は様々な対応策を講じています。

これは販売競争だけでなく、取材体制・記事コンテンツ・紙面づくりまで報道活動にも派生してきています。

私が35年の間、毎日、新聞購読していて感じている5つのポイントは以下となります。

1. 文字数の減少

現在、全国紙の多くは「1ページ12段」です。2000年代中頃までは「1ページ15段」でしたが、文字を大きくして見やすくしようという流れから検討する社が相次ぎました。

また1行の文字数は11文字が主流です。数年前までは、各社ほとんどが12文字、もっと前にさかのぼると14文字の時代もありました。

2. 紙面構成の変化

私の新人時代は、新聞社が自社の主張が言える唯一のコーナーは「社説」と、教育を受けてきました。

しかし、最近は各紙、継続して購読を維持させる施策として、解説記事の充実、記事内に記者の主張を入れたり、取材記者の私見を顔写真入りで紹介するケースが増えてきています。これは読者ターゲットに関心を持たせる特色を各社が打ち出してきている一つです。

一方、紙面全体的にストレートニュースが減り、数社に取材して動向をまとめた企画記事も増えてきています。昔のように事実の伝達が中心だったが、現在は各社独自の記事で特色が加わるようになり、読者が評価する要素が生まれています。

紙面の文字サイズや段数の関係で、載せられる記事の本数が減っているうえ、コンテンツの差別化のために記事そのものがスペースを大きくとる変化がおきています。

3. 電子版の強化

webの台頭・紙面の情報量減少に伴い、各新聞社も電子版を強化している。

各社とも、実は電子版を含めると記事やニュースなどのコンテンツの量はかなり増加傾向にあります。紙面の情報量は減少しても、電子版の情報量が増えています。これはマスメディア全体の情報量は拡大していることになります。ということは、取材数も増えています。

各社電子版独自の紙面構成・コーナーがあります。

例えば、朝日新聞は中堅・ベンチャーのトップを紹介するコーナーがあります。つまり、私たち広報パーソンからみると、“自社の取材を増やせるチャンス”があります。各電子版の媒体研究はより一層重要となります。

4. マスメディアの話題は「ディーエフ」?

最近、メディアの方と話す話題が、「ディーエフ」です。Digital First(ディジタルファースト)の頭文字をとったものです。

各社とも、紙面よりも電子版にスクープを報道させる傾向が増えています。朝刊のスクープが、既に前日の夕方から深夜に既に電子版で報道されているケースが多く見受けられます。これがデジタルファーストです。

今は、新聞へのスクープ報道を重視する世代が編集中枢にいますが、あと数年で環境は激変すると予想しています。

5. 電子版は24時間体制、いつでも報道可能な体制に。

新聞の朝刊は主に11版から14版あり、首都圏の朝刊は前日21時半頃に地方向けの11版の締切り、22時12版、24時に13版、そして午前1時半頃に最終14版を締切る。夕刊は主に3版が10時頃で、最終の4版が13時半頃に締切ると教育を受けました。

これに合わせて、企業からの情報提供も夕刊向けには遅くとも前日までに。翌日の朝刊向けには午前中遅くとも14時頃までに行うように心がけてきました。そのため、広報パーソンは各社の特性と締切り時間考慮しながら記者と交渉を進めていきました。

記述の通り、新聞には締切りがあるが、電子版には締切りはありません。

私のクライアントでも日経新聞の取材後、翌日の朝刊に報道された記事が既に、午前2時頃の電子版で報道されたケースも経験しています。

「記者へ連絡を取るのにベストな時間帯はありますか?」と、新人の方によく聞かれます。

私の経験上、取材先から社に午後5時頃戻り、原稿執筆~デスクとのやり取りが午後7時頃まであるので、この時間帯を避けていますと答えます。しかしこの対応も、徐々に記者個人によって対応が変わっていきます。

以上が、私の感じたマスメディアの変化です。

最後にお伝えしたい事

広報パーソンの基本は「新聞」

「ディーエフ」時代といえども、新聞が皆さんにとって基本的な教科書になります。広報パーソンにとって、新聞がすべての基本です。

実は、テレビ報道・情報番組の要は=情報源は新聞です。

私が知る限り、30年前から現在も各局とも、朝刊や夕刊の紹介コーナーがあります。
TBSテレビの「ひるおび」は、“業界初 飛び出す新聞バン”とアピールした名物コーナーが現在も続いています。また、テレビキャスターや記者も、毎日の取材源としてかかさずチェックしています。

広報パーソンたるもの、日々、メディアの動向に“アンテナを張る”

私たち広報パーソンは、常にメディアの変化に敏感に察知し、メディア環境に合わせた記者とのコミュニケーションや情報提供が大切な仕事になります。

ぜひ、最近のマスメディアの変化に皆さんも敏感になって下さい。自社を取り巻く情報は「どのようなマスメディアにマッチしているか」「変化の激しいメディアとどのように上手く付き合っていけば良いのか」この機会に考えて頂き、1年間の広報・PR活動をして頂ければと思います。

折をみて各媒体の特色や実務的なポイントもご紹介します。

また、このブログを読んでの感想や広報活動で悩んでいる事、上司や仲間に“いまさら聞けない”広報について聞きたい事がありましたら、お気軽に下記のメールにご連絡下さい。

メールアドレス:info@v-pr.net(三上宛)

[新人広報パーソンのための広報いろは。]
▶ https://v-pr.co.jp/iroha/

三上 毅一

シニアPRコンサルタント

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学/地域活性と事業構想の特別講師。2019年より広報初心者のためのオンラインサロン「ゼロイチ広報」講師。PR業界歴36年。上場企業、中堅・ベンチャー企業問わず、戦略策定から広報担当者の育成までこなすベテランPRマン。豊富なマスコミ人脈を活かし広報PRの指南役として、BtoBからBtoC企業を幅広く担当、500社以上の実績を持つ。活動範囲もコーポレートコミュニケーション(危機管理広報含む)からマーケティングコミュニケーションまで、幅広スキルと知見を持つ。

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めた理由とそこに込めた想い。

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報 代表取締役の野澤直人です。

ベンチャー広報では、2019年10月1日からオンラインサロン「ゼロイチ広報」という新しい取り組みを始めました。月額1万円で参加できる、ベンチャー・スタートアップ企業の広報PR人材育成に特化したオンラインサロンです。

実は、この「ゼロイチ広報」は、私が何年も前から温めていた企画。

このサロンを始めたのには、大きく3つの理由があります。その理由とともに、オンラインサロン「ゼロイチ広報」への想いも書いていきたいと思います。

「一人広報」に苦労した自分の原体験

オンラインサロン「ゼロイチ広報」を始めたいと考えた一番の理由は、自分自身が広報担当者になったばかりの時に味わった苦労です。

私が広報担当者になったのは、マスコミを経て社員20名ほどの会社に転職した、2001年のこと。

広報PR担当は、初心者の私のみ。20名くらいの会社ですから、当然広報部門の上司も先輩もおらず、メディア露出実績も全くない会社でした。私自身、前職でマスコミ経験(雑誌の編集者)があったとはいえ、広報PRと記者では業務内容が全く異なります。

広報PRを学ぶために、本を読んだり、セミナーに行ったりしながら、独学でなんとか「一人広報」をやっていましたが、周りには頼れる先輩や仲間がおらず、一人で悪戦苦闘しました。

そのように手探りの広報をやっていたので、当然自分なりの答えを見つけるまでに遠回りすることも多く、今思えば無駄が多かったように思います。

2001年当時に比べれば、現在ではベンチャー企業やスタートアップの数はかなり増えています。しかしながら、「一人広報」をやらねばならない状況は今も変わっていません。

「一人広報」は気軽に相談する相手がいないだけでなく、PR手法においても悩まされます。なぜなら、いくら本を読んで勉強しても、セミナーに行っても、Webで記事を探しても、広報PRについて情報があるのは大企業についてのものばかり。ベンチャー企業やスタートアップの広報担当者にとっては役に立たない情報がほとんどです。

そんな「一人広報」を経験してきた私自身が、当時自分が欲しかったサービスを形にしたのが、今回のオンラインサロン「ゼロイチ広報」です。相談できる相手や一緒に勉強できる仲間がいて、手探りの一人広報から脱却できたなら、もっと早く成果を出せる人がたくさんいるはず。自分で苦労した経験があるからこそ、その一助になりたいと思っています。

もっと安価に、より多くの広報担当者を支援したい

ベンチャー企業の広報担当者を経て、ベンチャー広報・スタートアップ専門のPR会社を立ち上げて約10年。広報PRに携わる中で、ベンチャー企業・スタートアップの広報ニーズが年々高まっていることを感じています。私が広報担当者になったばかりだった2001年では考えられないほど、多くの中小企業・ベンチャー企業・スタートアップが広報に力を入れるようになっています。

このようにニーズが高まる一方で、これまでの当社のサービスだけでは、ベンチャー企業・スタートアップの広報支援ニーズに応えるのが難しいと感じるようになりました。

一つは、人的リソースの問題です。

広報PRの仕事は労働集約的なので、当社のPRコンサルタントがひとりで受け持てるクライアント数は3~4社が限界。現状、弊社にはスタッフ20人が在籍しているのですが、今もフル稼働していて、残念ながらご依頼頂いたお仕事を全て受けることができず、案件をお断りしたり契約開始を数ヶ月お待ち頂くことも少なくありません。人的リソースの問題でどうしても支援できる企業数に限界があるのです。

もう一つが、金額面における問題です。

当社では、大手PR会社が100万円で提供するサービス(いわゆるリテナー契約)を半額程度で提供していますが、それでもベンチャー企業・スタートアップにとっては決して安い金額ではありません。さらに安価な月額20万円のコンサルティングプランでも、予算的に難しい会社もあるでしょう。

せっかく広報PRに力を入れたいと思っているお客様がいるにもかかわらず、金銭面がネックとなり、十分に支援できないという状況にありました。

こういった課題をふまえ、もっと安価に、より多くの企業や広報担当者を支援したいと考えたときにたどり着いた結論が、月額1万円のオンラインサロンでした。

ベンチャー・スタートアップ広報担当者のレベルの底上げ

私は仕事柄、マスコミの方と話す機会が多くあります。

その中で耳にするのは「大企業と比較すると、ベンチャー企業・スタートアップにはレベルが低い広報担当者が多い」という評価です。

ベンチャー企業・スタートアップでは「広報未経験者が一人広報をやっている」というケースも多いので仕方のないことですが、ベンチャー専門のPR会社をやっている私としては心が痛いのが正直なところ。そんな業界の現状を少しでも改善したいという想いがあります。

そして現在、これまで以上に求められているのが、「確実に0→1(ゼロイチ)の広報を実践出来るPRパーソン」です。

大企業の広報PRをできる人はいますが、ベンチャー企業・スタートアップの広報ができる人材は本当に少ないと感じています。つまり、広報PR人材の需要と供給に、大きなギャップがあるのです。しかも、ベンチャー企業・スタートアップの広報について学ぶ場はほとんどありません。

このままでは、広報PR人材の不足問題は解決しません。このオンラインサロン「ゼロイチ広報」は、そうした課題解決策の一手になると考えています。

「ゼロイチ広報」が目指すのは、学び合い教え合うコミュニティ

オンラインサロン「ゼロイチ広報」は、オンラインの活動をメインにしながら、オフラインでも学べる広報コミュニティにしています。私、野澤が主催者で、当社の現役コンサルタントが責任者を務め、そこに加えてコミュニティマネージャーもいます。

コミュニティマネージャーを置いている理由は、当社から一方的に教えるというスタイルではなく、コミュニティに参加する全員が一体となって、学び合い教え合ってほしいという想いがあるからです。このような体制を基盤として、ゼロイチができる広報担当者を目指し、相互に刺激を与え合えるコミュニティにしたいと思っています。そのために、あえて最初の募集人数は20名限定と、少人数にこだわりました。

2019年8月末から募集を開始したこのオンラインサロンですが、おかげさまで0期生はすぐ満席になり、すでに多くの方から次期受講希望を頂くなど大きな反響がありました。現在は、随時会員を募集しております。

  • ゼロから広報PRを学びたい
  • 広報担当者不在の企業でこれから広報PR領域を強化していきたい
  • PRコンサルタントとして独立(または転職)のためのスキルを身に付けたい
  • 広報PRの横の繋がりが欲しい
  • これまでのコンサルティングは金額が高くて依頼できなかったけれど、広報PRをきちんと学びたい。

このように思っている人は、ぜひオンラインサロン「ゼロイチ広報」をのぞいてみてください。

▶︎オンラインサロン「ゼロイチ広報」
https://v-pr.co.jp/

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ゼロイチ広報の日常の様子や、会員の方々の雰囲気をお届けします!

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